みらいエコ住宅2026事業が始動！今こそ未来を考える住宅改修を

国土交通省・経済産業省・環境省の3省が連携し、2025年度補正予算を活用して創設されたのが「みらいエコ住宅2026事業」です。
高性能な新築住宅や既存住宅の省エネリフォームを対象に、総額2,300億円という大規模な補助が用意されています。

これからマイホームを建てようとしている方、住まいのリフォームを検討している方にとって、見逃せない制度といえるでしょう。
いくら補助が受けられるのか？まずは、その金額を確認してみましょう。

目次

みらいエコ住宅2026事業とは

みらいエコ住宅2026は、国が進める「住宅省エネキャンペーン2026」の一つとして始まった新しい補助制度で、住宅の省エネ化を後押しすることを目的としています。
この制度では、新しく家を建てる場合だけでなく、今住んでいる家のリフォームも補助の対象になります。
断熱性能を高めたり、省エネ性能の高い設備を取り入れたりすることで、条件を満たせば補助金を受け取ることができます。

なお、補助金を受けるには工事の開始時期にも条件があります。
2025年11月28日以降に工事を始めた住宅が対象となるため、リフォームや新築を検討している方は、早めに施工会社へ相談することが大切です。

新築の補助額

新築住宅でみらいエコ住宅2026の補助を受けるには、一定の省エネ性能基準を満たした住宅を建てる必要があります。
本事業では、住宅の性能や世帯条件に応じて、主に3つの住宅タイプが設定されており、それぞれ補助額や対象者が異なります。

GX志向型住宅｜全世帯が対象の最上位区分

GX志向型住宅は、みらいエコ住宅2026の中で最も高い性能が求められる住宅区分です。
世帯条件の制限がなく、すべての世帯が対象となります。

長期優良住宅／ZEH水準住宅

対象となる世帯

・子育て世帯（申請時点で18歳未満の子どもがいる世帯）
・若者夫婦世帯（夫婦のいずれかが39歳以下の世帯）

リフォームの補助額

みらいエコ住宅2026事業ではリフォームも対象となり、4つのパターンがあります。

例：1980年基準で建てた家→1999年基準にリフォーム＝50万の補助金

更にリフォームの場合、耐震改修を行うことにより、補助金をもらえる可能性があります。
1992年や1999年の省エネ基準を満たしていない場合、耐震についても旧基準の場合があるので、ついでに確認してみてはいかがでしょうか。

まとめ

将来まで安心して暮らせる住まいには、高断熱・高性能な住宅がおすすめです。
夏は涼しく冬は暖かく、光熱費も抑えられ、快適さが長く続きます。
今回ご紹介した「みらいエコ住宅2026」は、新築だけでなくリフォームも対象です。
省エネと耐震補強を組み合わせ、補助金を活用して心地よい住まいづくりを始めてみませんか。